紙ごみの発生抑制
紙媒体から電子媒体への転換を促す要因
  インターネットの普及
平成20年の総務省の調査を右に掲載した。
インターネット利用者数 9091万人
人口普及率 75.3%
パソコンの世帯普及率 85.9%
携帯電話の世帯普及率 95.6%
企業のインターネット利用率は99%
         (平成20年総務省調査)
  若者の書籍・雑誌・新聞離れ
ネットリサーチサービス「ディムスドライブ」の「新聞に関するアンケート」によると、ニュースを読む・見る媒体は、「テレビ」が88.8%、「パソコンのインターネット」が82.7%、「新聞」69.5%、「携帯電話のインターネット」22.2%。若い年代ほどインターネットを利用してニュースを得ている。20代の37.2%が「新聞を購読していない」。
その他の調査でも大体同じ傾向が見られ、若者のニュースソースは、インターネットに移っている。
  新聞社が軒並赤字転落
販売部数源と広告収入の落ち込みによる新聞社の赤字転落が続いている。各新聞社の決算記事(リンク先参照)よると 朝日読売毎日産経日経 と大手新聞社が軒並赤字転落した。主因は、インターネットの普及による新聞離れ、 広告が新聞からインターネットに移っていることによる。米国では新聞社の倒産が続いている。 今の新聞のビジネス体系で良いのか、危機的状況になってきた。日経は平成22年から電子新聞を開始する
  電子ペーパーと電子ブックリーダーの進歩
電子ペーパーの開発が進み、紙のように薄く、曲げることができ、印刷と同じく反射光で見て、視認性の優れ、 書き込みや消すこともできるものが出てきた。それを画面に採用した電子ブックリーダーが2009年相次いで発売され、電子書籍、電子雑誌、電子新聞の販売サイトが開設された。
電子ペーパーと電子ブックリーダーのページへ